賃貸物件で注意したい瑕疵物件とは？物理・心理瑕疵をご紹介
部屋探しをしているなら、住み心地のいい部屋を希望するでしょう。
しかし、見えない部分に問題が隠れている瑕疵物件という存在があります。
賃貸物件探しで注意したい、物理・心理的問題のある物件の詳細をご紹介します。
賃貸物件で注意したい瑕疵物件とは？
瑕疵物件とは、入居者本人が予測していない問題が発生している物件のことです。
読み方は「かしぶっけん」といいます。
また、瑕疵物件の種類には、物理的・心理的・法律的・環境的な欠陥があります。
たとえば、賃貸物件で耐震性が十分ではなく安心して入居できない、事故物件であったなどの物件のことです。
見た目でわかる場合もありますが、賃貸物件に入居してはじめて判明する場合もあるため注意しましょう。
入居する側としては、問題のある物件はマイナスでしかありません。
賃貸物件ではすべての情報を公開することが重要ですが、なかには公開義務がないものもあるため注意が必要です。
物理的瑕疵物件とは？
建物に欠陥がある場合を物理的瑕疵物件といいます。
たとえば、雨漏りがある、シロアリの被害がある、地盤沈下があるなどです。
賃貸物件の建物に問題があるケースや、土壌や土地そのものの汚染や問題が隠れていることもあります。
入居前には、部屋の天井付近にシミがないか確認してください。
外壁にひび割れがあるときも、室内に雨や湿気が入り込んでいる恐れがあります。
また、過去に床下浸水があった部屋も注意が必要です。
ただし、構造上の欠陥や耐震基準に満たしていない問題はわかりにくいでしょう。
構造上は問題がなくても、シロアリの被害で建物がもろくなっていることもあります。
わかっている問題は不動産会社に告知義務があるため確認してください。
心理的瑕疵物件とは？
事故物件で心理的な影響があるものを心理的瑕疵物件といいます。
たとえば、孤独死・自殺・病死・事故死などがあった部屋のことです。
一般的な心理的瑕疵物件とは、自殺や殺人などがあった部屋のことです。
病死したことがわかってもすぐに搬送されたケースは含めないことが多いです。
ただし、孤独死で何日も放置されていたケースでは、内装がリフォームされていてもニオイが残ることがあるため注意が必要です。
心理的瑕疵物件でも不動産会社は告知義務があります。
ただし、どのケースで告知が必要かは明確な基準がなく、ケースにより判断が必要です。
告知義務がいつまでかは、自殺なら3年まで、ニュースになったような殺人では取り壊しまで告知されるのが一般的です。
大きな事件は近所の人から人へ伝わりやすいため、トラブルを防ぐ意味で告知されることが多いでしょう。
まとめ
賃貸物件を探すときは、問題のある物件に注意してください。
告知義務がない問題であっても、気になる場合は不動産会社の担当者に確認しましょう。
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