毎日生活するなかで、住まいの設備が壊れることは珍しくありません。
持ち家なら修理や交換などの手配を自身ですればよいものの、賃貸物件だとそうはいかず、一定のルールに則った対応が必要です。
ここでは、賃貸物件の設備が壊れたときの対処法のほか、修繕費用やその負担者などについてご紹介します。
賃貸物件の設備が破損したときの対処法とは
自主管理物件なら家主の方、委託管理物件なら管理会社と、入居時に指定された相手まで連絡し、対応を依頼してください。
破損の程度に応じて修理や交換などの対応がわかれるため、その設備の現状を一度整理しておき、可能な限り正確に伝えることが大切です。
家主の方や管理会社の担当者が一度物件を訪れ、現状を直接確かめることがあるため、都合のよい日時もある程度考えておくとよいでしょう。
以降は管理者のほうで適切な対応を検討し、修理業者の手配などもすべておこなうので、その指示にしたがってください。
管理者へと連絡せずに入居している方が修理業者を独自に手配すると、家主の方が想定する対応と食い違い、トラブルに発展することがあります。
DIYでの対応も同じく、事態をかえって悪化させかねないため、基本的に避けてください。
賃貸物件の設備が破損したときの修理費用やその負担者とは
たとえばトイレ周りの故障に対して、温水洗浄便座を交換するなら5万円～10万円、便器自体を取り換えるなら10万円～30万円が目安です。
トイレが詰まったなど、軽いトラブルなら5千円～7千円で直せます。
お風呂周りの故障に対して、独立タイプをリフォームするなら20万円～80万円、2～3点のユニットバスを交換するなら40万円～75万円が目安です。
シャワーヘッドが割れたので交換するといった内容なら1万円～2万円です。
このようにトラブルの詳細に応じて代金は変わり、より深刻な内容で大規模な作業を要するほどお金がかかります。
負担者はその故障に関する責任の度合いに応じて変わる仕組みで、設備の使用者に落ち度がなければ基本的に家主の方が代金を出します。
使用者に大きな落ち度があった場合、全額もしくは費用の一部を請求されることが多いです。
ただし、その設備の修繕費は入居者が負担すると契約で定められている場合は、基本的に自己負担です。
さらに、その設備が実は家主の方の所有物ではなく、前の住人が置いていったものだった場合、修理を希望するなら入居者がすべて代金を出します。
費用の負担の有無が気になるときは、管理者にあわせて相談してください。
